特約ある場合の鍵の交換費用

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以上のように解しても、賃貸人の鍵の交換義務は、あくまで契約の解釈に基づくもので、強行法規に基づくものではありませんから、その義務ないし費用を賃借人が負担する旨の特約も有効なものと考えられます。よって、特約ある場合には、鍵の交換費用は賃借人が負担すべきこととなります。
ただし、鍵の交換は原則的には賃貸人の義務であると解されますから、右特約に基づく当事者の意思としては、グレードアップした鍵に交換する費用まで賃借人に負担させることまで含むものではなく、あくまで同等の鍵に交換するに際しての負担を定めたものと考えるべきです。
したがって、賃借人が負担すべき費用もその範囲内、すなわち、これまで使用してきた鍵と同等の鍵に交換する際の費用に限定されるものと解されます。

<「鍵を返還する」旨の特約の解釈>
それでは、本問のように「鍵を返還する」旨の特約が付されている場合はどうでしょうか。鍵を返還する旨の特約は、退去の一内容を定めたものにすぎず、鍵の交換費用の負担までも定めたものではないと解されます。したがって、原則どおり、鍵の交換費用は賃貸人が負担すべきものと考えます。
では、賃借人が鍵を紛失するなどしてそのすべてを返還しなかった場合や、合鍵を保持していた場合はどうでしょうか。前記のとおり、鍵を交換するのは、賃貸人が新賃借人に賃貸するに際し、賃借目的物として適切な物件を賃貸するためです。

ドアノブ

よって、前貨借人が鍵を返還したかどうかにかかわらず、賃貸人は鍵を交換しなければならないものと考えられます。したがって、賃借人が鍵を紛失するなどして返還できない場合にも、鍵を交換する費用を負担する必要はないものと考えます。
ただし、賃借人が鍵を紛失して賃貸人に返還できないことは、それ自体で契約違反と考えられますから、そのことによって賃貸人が被った損害(同様の鍵を作成するための費用)は賃借人において賠償すべきものと解され、同様の鍵を作成するための費用が鍵を交換する費用と同程度になることも考えられます。
また、賃借人が鍵を紛失ないし合鍵を保持していたことが原因となって、新賃借人など第三者に対し生じた損害については、賠償の責に任じなければならない場合もあるでしょう。


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